防犯カメラの維持費はどれくらい?安く抑える方法も紹介
犯罪の防止や記録など、さまざまな活用方法がある防犯カメラは、購入して設置した後も維持するためには一定の費用がかかります。
導入する際には、これらの維持費も踏まえて設置を検討することが重要です。
維持費が高いと運用に支障が出てしまう可能性がありますが、工夫次第で維持費をある程度抑えることが可能です。
本記事では、防犯カメラの運用にかかる維持費と、維持費を抑える方法について解説します。
以下の記事では、防犯カメラを設置する際に意識したいポイントや注意点をまとめています。あわせて参考にしてください。
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防犯カメラの維持費の内訳
防犯カメラの維持費は、主に以下のものが挙げられます。
- 電気代
- レンタル料
- 消耗品の費用
- メンテナンス費
- 修理費
それぞれの内訳について、詳しく解説します。
電気代
防犯カメラの維持費の中でも重要なのが電気代です。
カメラ自体の電気代はもちろんですが、撮影した映像を録画するためのレコーダーを稼働させるための電気代もかかります。
電気代は契約している電力会社によって異なりますが、一般的な防犯カメラが消費する電力は1日あたり0.5W〜2W程度で、1日あたり約1.5円、月に換算すると約50円と、さほど大きな金額ではありません。
レコーダーが消費する電力はさらに大きく、1日あたり約15円、1ヶ月あたり約500円ほどです。
両方併せても1年で7,000円以下となり、防犯カメラの維持費における電気代の負担はそれほど大きくありません。
レンタル料
防犯カメラは設置する場所や撮影する広さなどによって選びますが、高性能な防犯カメラを導入する際は、購入ではなくレンタルやリースを利用するケースがあります。
リースは契約期間が長くなるほど月額費用は安くなる場合が多いです。
カメラの種類やサービス内容によって異なりますが、月のリース代は8,000〜15,000円が相場とされています。
高額な防犯カメラであっても、長期間使用する場合は購入したほうがリースと比較して総額が安くなるケースがあります。
導入時の初期費用を抑えたい場合はリースを、長い目で見て経済的であることを重視する場合は購入を、という形で目的や予算に応じて検討しましょう。
消耗品の費用
防犯カメラを運用するうえで必要となる消耗品には、ハードディスク(HDD)やファンがあります。
HDDは録画したデータを保存する際に必要となり、ファンは防犯カメラに熱がこもるのを防ぐために必要です。
HDDやファンは、3年に1度の交換が推奨されています。
いずれも種類等によって金額が異なり、HDDは約20,000〜40,000円、ファンは約20,000円が相場です。
また、赤外線LEDも防犯カメラの消耗品のひとつです。
防犯カメラに使用されている部品で、暗い場所も鮮明に撮影するために使用されています。
赤外線LEDも経年によって劣化するため、定期的な交換が必要です。
費用はカメラの種類等によって異なりますが、5,000〜6,000円が相場とされています。
いずれも頻繁に費用が発生する消耗品ではありませんが、導入後の維持費として把握しておくことが重要です。
録画したデータは、クラウドサービスを利用してクラウド上に保存する場合、HDDの交換は不要です。
その代わり、クラウドサービスを利用する月額費用がかかります。
メンテナンスにかかる費用
防犯カメラは24時間365日稼働しているため、長期の使用によって不具合が生じることがあります。
不具合が生じないよう定期的なメンテナンスが必要です。
メンテナンスは、防犯カメラを購入した際に「保守メンテナンスサービス」を契約するケースがあります。
保守期間やメンテナンス内容によって費用が変わり、一部の保守を行う契約と、フルメンテナンスを行う契約が一般的です。
保守メンテナンス契約には費用が発生しますが、突然の故障時やメンテナンスが必要となった際に無償または割安で対応してもらえるため、加入しておくことが推奨されます。
修理にかかる費用
故障前の部品交換ではなく、カメラやレコーダーの不具合が生じた際には修理が必要になります。
修理費も防犯カメラの維持費のひとつです。
修理費には、以下の費用がかかる場合があります。
- 出張費
- 作業費
- 部品費
出張費は、作業員を派遣する際に発生する費用です。
ほかに、実際の作業費や修理に必要な部品の費用がかかります。
保守契約を結んでいる場合は、出張費や作業費がかからないケースがあります。
防犯カメラの設置費用の相場
防犯カメラを設置するには、まずカメラをはじめとする必要な機器を購入する必要があります。
自分で設置や配線を含む電気工事を行う場合は、機材費のみで50,000〜100,000円が相場です。
カメラの種類や性能によって費用が異なります。
カメラの種類には、大きく分けて以下の2種類があります。
- アナログカメラ
- ネットワークカメラ
アナログカメラは、同軸ケーブルでカメラとレコーダーを繋ぎ、映像を記録するタイプのカメラです。
カメラ本体の価格は手頃なものが多いですが、ケーブルを繋ぐなどの工事が必要になるため、工賃がかかります。
ネットワークカメラは、LANケーブルでインターネットに繋いで使用できるデジタルの防犯カメラです。
ネットワークを用いて録画した映像を保存し、遠隔で映像を確認するなど、幅広い用途に対応できる機能を備えています。
設置作業を業者に依頼する場合は、200,000〜300,000円かかるケースが多いです。
防犯カメラ本体の費用に加え、取付工事費がかかります。
自分で設置するメリットは、設置工事費がかからない点です。
しかし、カメラの設定には複雑なものがあるほか、正しく設置しないと必要な場所を撮影できないなどのリスクがあります。
業者に依頼をして設置する場合は設置工事費がかかるため、この点はデメリットとして挙げられます。
しかし、専門知識のあるスタッフが設置することで、カメラの設定はもちろん的確に撮影できるように設置してもらえるので安心できます。
また、業者に設置を依頼する際に保守メンテナンス契約を結ぶことで、安心して防犯カメラを運用することが可能です。
防犯カメラの維持費を安く抑える方法
防犯カメラを設置して運用するためにはある程度の費用がかかりますが、工夫次第で費用を抑えられる場合があります。
以下に、維持費を安く抑える方法について解説します。
助成金を利用する
近年強盗など犯罪が増えていることから、防犯カメラの導入にあたり国や自治体が補助金・助成金を支給しています。
助成金を活用することで、自費で支払う維持費を抑えることが可能です。
助成金の申請においては、まず維持費やランニングコストが対象となっているかを確認してください。
制度によって導入補助金・助成金と維持費の補助金・助成金を分けている場合があるため、目的に応じた制度であるかを確認することがポイントです。
また、補助金・助成金の申請に制限を設けている場合があるので、この点も確認したうえで申請することが重要です。
リースは対象外とされている制度があるほか、保守・メンテナンス費用のカメラ台数に制限を設けている場合があります。
オーバースペックの防犯カメラを買わないようにする
防犯カメラには多くの機能を搭載している製品があり、機能が豊富な分価格も高くなります。
目的や用途に応じたカメラを選ぶことで、維持費を適正な価格に抑えることが可能です。
例えば、屋内で狭い範囲を撮影するのであれば、防水機能は必要ありません。
逆に、駐車場など屋外で広い範囲を撮影する場合は、防水機能は必須ですし、広範囲を夜間でも鮮明に撮影できる性能が求められます。
屋外に設置するのにコストを抑えようと防水機能のないカメラを購入して、雨に濡れて故障してしまっては、目的を果たせない上に不要な修理費がかかってしまいます。
節約し過ぎるのではなく、必要な機能を網羅しつつ、オーバースペックでない防犯カメラを購入することがポイントです。
工事がいらない防犯カメラを選ぶ
設置や配線工事が不要な防犯カメラを購入すれば、設置工事費を節約できます。
ワイヤレスカメラなど、簡単に設置できる防犯カメラを手軽に購入できるため、自分で設置することも一つの方法です。
ただし、画角の設定など設置時の設定をしっかり行わないと、求める防犯効果が得られません。
カメラの設定や設置場所などをきちんと考慮したうえで設置することが重要です。
なお、防犯を目的として「ダミーカメラ」の設置を検討する人がいます。
ダミーカメラは窃盗犯など犯罪に慣れている者に見破られる可能性があるため、推奨できません。
防犯カメラは死角ができないように設置する必要があるため、複数台の設置が必要な場合があります。
予算の問題で複数台の設置が難しい場合、一部のカメラをダミーカメラにすることは防犯に有効です。
しかし、すべてのカメラをダミーカメラにするのは犯罪を記録できないなどのリスクが大きいため、目的や用途を満たす防犯カメラを設置することをおすすめします。
撮影データをクラウドに保存できる防犯カメラを選ぶ
撮影したデータをクラウド上に保存できるサービスを利用すれば、レコーダーやHDDを購入する必要がありません。
導入時の初期費用を抑えられることに加え、定期的な交換が不要なので維持費も抑えられます。
クラウドサービスの利用には月額費用がかかるため、HDDの購入費用や交換費用と月額費用を比較したうえで導入を検討することが重要です。
維持費を抑えつつ上手に防犯カメラを運用しよう
防犯カメラは、導入費用に加えて安全かつ正確に稼働するための維持費が必要です。
カメラ選びにこだわり、設置工事などできることは自分で行えば、維持費を抑えられます。
屋外で夜間でも鮮明な映像を撮影する必要がある場合や、死角ができないように設置したい場合など、専門的な知識を要する場合は、業者に設置を依頼することが望ましいです。
防犯カメラの役割を十分に果たすことを考えると、メリットは大きくし、メンテナンスを考えるとコストパフォーマンスが高くなる可能性があります。
防犯カメラを設置する目的や、カメラの種類、設置場所などを考慮したうえで、維持費を抑える方法を実践することが重要です。
そのほかにも防犯カメラを設置する際のポイントや注意点を以下の記事でまとめて紹介しています。
気になる方はぜひご覧ください。
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目的や予算に合わせた導入をサポートいたしますので、ぜひお気軽にお問い合わせください。
監修者
代表取締役社長 川口
<資格>
第2種電気工事士
<略歴>
2006年 Scotch College Adeladeを卒業後に帰国し、東証一部上場企業の営業代行会社を立ち上げる。2010年にフリーウェイズネットワーク株式会社へ中途入社し現在に至る。
<代表メッセージ>
弊社は2009年の創業以来、セキュリティを通じてお客様に安心安全を提供することを使命として歩んでまいりました。
社会を取り巻く現状は急速に変化しており、安全安心の課題も見受けられます。
弊社はこのような変化に迅速に対応すべく最先端の知識を習得し、社会に貢献できる企業として、今後とも邁進してまいります。